はじめまして！カバ夫です【簡単な自己紹介】
もうすぐ40歳カバ夫です。妻と娘がいるごく普通の平凡なサラリーマンをやっています。
2020年に起きた流行り病を契機に将来への不安が急激に高まってiDeCoを始めました。
その後旧ＮＩＳＡ、新ＮＩＳＡ、国債投資、暗号資産投資とちょっとずつ様々な資産クラスに投資をおこない2025年現在は投資歴7年です。
そんな私が経済的自立に向けてモチベーション維持や金融知識を得る中で少しでも読者の皆様に有益な情報を共有することで皆様の経済的自立にも役立つことができたらと思い、ブログを始めました。
私の投資の基本戦略：「守り」を固める投資信託・高配当株・債券投資
私は世界の経済成長、中でも米国の経済成長について期待しています。
先進国で唯一「成長」を続ける国が米国です。
多くの先進国が人口減少と深刻な高齢化に直面する中、米国は今後も人口増加が見込まれる数少ない国、それが米国です。これは長期的な経済成長の基盤となることを信じています。
- 米国国勢調査局 (U.S. Census Bureau) の推計
- 予測: 米国の人口は増加を続け、2080年代に約4億3500万人でピークに達すると予測されています。その後も急激な減少には転じないと見られています。
- 要因: 主な要因は移民です。米国は毎年100万人規模の移民を受け入れており、これが労働力人口を補い、出生率の低下を相殺しています。移民は比較的若い年齢層が多く、消費や労働市場の活性化に貢献します。
出典：U.S. Population Projected to Begin Declining in Second Half of Century
- 国連 (UN) の世界人口推計 (World Population Prospects)
- 比較: 国連のデータでも、日本や欧州の主要国が2050年、2100年に向けて人口を大きく減らすと予測される一方、米国の人口は増加基調を維持するとされています。
- 例:
- 日本: 2022年の約1.2億人 → 2050年に約1億人
- ドイツ: 2022年の約8300万人 → 2050年に約8200万人（微減後、減少加速）
- 米国: 2022年の約3.3億人 → 2050年に約3.7億人
出典： World Population Prospects 2022
上記の推計データからもわかる通り米国の人口は増加する予測があります。
それに加えて圧倒的な経済規模を持っていたり基軸通貨であることも魅力だと思っています。
- 圧倒的な経済規模とイノベーション力
- 世界最大のGDP: 米国は名目GDPで世界第1位であり、その規模は他を圧倒しています。PwCのレポート「The World in 2050」などでは、長期的には購買力平価（PPP）ベースで中国に抜かれると予測されていますが、それでも米国は世界第2位または第3位の巨大経済圏として影響力を持ち続けます。
- イノベーションの生態系:
- 研究開発費: 世界トップクラスの研究開発投資を行っており、これが技術革新の源泉です。
- トップ大学群: スタンフォード、MITなど世界的な大学が人材を育成し、最先端の研究を行っています。
- ベンチャーキャピタル: シリコンバレーに代表されるように、リスクを取って新しい技術に投資する資金が豊富にあり、GAFAM（Google, Apple, Facebook, Amazon, Microsoft）のような世界を変える企業が次々と生まれる土壌があります。
- 基軸通貨「米ドル」がもたらす特権
- 世界の準備通貨: 世界の中央銀行が外貨準備として最も多く保有しているのが米ドルです（IMFのデータで約60%）。
- 貿易決済通貨: 原油をはじめとする国際的な商品の多くは米ドルで取引されます。
- 特権（Exorbitant Privilege）: 世界中が米ドルを必要とするため、米国は低金利で資金を調達できます。これにより、政府は大規模な財政政策を打ちやすく、企業は有利な条件で資金を確保できます。この地位は、ユーロや人民元がすぐに代替できるものではなく、今後数十年は揺るがないと見られています。
- 世界最強の資本市場
- 規模と流動性: ニューヨーク証券取引所（NYSE）やNASDAQは、世界で最も規模が大きく、流動性の高い（売買しやすい）市場です。
- 資金調達力: 世界中の投資家から資金が集まるため、米国企業は成長に必要な資金を容易に調達できます。これが企業の競争力を支えています。
- 透明性と信頼性: 法制度が整備され、情報開示の透明性が高いため、投資家が安心して投資できる環境が整っています。
- 資源・エネルギーの自給力
- シェール革命: シェールオイル・ガスの生産により、米国は世界有数のエネルギー生産国となり、エネルギー自給率が大幅に向上しました。これにより、中東情勢など地政学リスクへの耐性が高まりました。
- 食料大国: 世界有数の農業大国でもあり、食料の安定供給が可能です。これは経済安全保障の観点から非常に大きな強みです。
米国市場を信じる理由
- 人口動態: 先進国で唯一、移民に支えられた人口増加が続くため、国内市場の拡大と労働力の維持が期待できます。
- 経済の持続性: 「イノベーション」「基軸通貨ドル」「強力な資本市場」「資源自給力」という4つの構造的な強みが相互に作用し、今後50年という長期にわたって世界経済の中心的役割を担い続ける可能性が極めて高いです。
これらの要因は、米国企業が長期的に成長し続けるための強固な土台となり、米国市場が魅力的な投資先であることの強力な理由だと考えています。
ただし注意点も！
残念ながら米国にもリスクは存在します。
- 政治的な分断
- 莫大な財政赤字と政府債務
- 中国との覇権争い
- 国内の格差問題
- 為替リスク
リスクも承知の上で米国投資に全力で取り組むつもりです。
長くなりましたが以上がカバ夫が米国のインデックス投資と米国高配当株式投資をやっている理由です。
次回以降に具体的なインデックスと米国高配当株式の銘柄や選定理由、現在の結果をお伝えします。
暗号資産投資を加えた理由
結論：爆発力を期待しているからです。
インデックス投資と米国高配当株式投資は正直、安定的に収益が見込まれるものの長期の時間を味方にしないといけません。
コツコツ積み立て投資することでドルコスト平均法に基づき時間分散(リスク低減)が可能となると共に複利効果を得ることで雪だるま式に資産額が増大することが期待できます。
但し、時間がかかります。個人的には20年～25年の投資期間が必要だと考えています。
しかもドルコスト平均法により取得平均額も右肩上がりの相場にならい、上昇していきます。
そのため収益率は平均回帰すると言われています。
そこで爆発力を求めるために暗号資産投資を始めました。
コア・サテライト戦法です。
コア⇒インデックス、米国高配当株式
サテライト⇒暗号資産
暗号資産はとてつもない爆発力を秘めています。
コアであるインデックス投資などが「資産を守りながら着実に増やす」ための守りの投資だとすれば、サテライトに置いた暗号資産は「資産を飛躍的に増やす可能性を狙う」ための攻めの投資です。
では、暗号資産が秘める「とてつもない爆発力」とは具体的にどれほどのものなのか。ここでは客観的なデータを基に解説します。
①ビットコイン（BTC）が過去に示した桁違いの上昇率
まず、暗号資産の王様であるビットコインのパフォーマンスを見てみましょう。株式インデックスの代表格であるS&P500の年間平均リターンが7%〜10%と言われる中、ビットコインは強気相場（ブルマーケット）で桁違いの上昇を見せてきました。
- 2017年の強気相場:
- 年初に約1,000ドルだった価格は、年末に約20,000ドルまで高騰。1年間で約20倍という驚異的なリターンを記録しました。
- 2020年〜2021年の強気相場:
- 2020年3月のコロナショック時の安値（約5,000ドル）から、2021年11月には史上最高値の約69,000ドルを記録。約1年半で約14倍近く上昇しました。
これらの歴史的な価格推移は、以下の一次情報源サイトで誰でもチャートを確認できます。
- 一次情報源:
- CoinMarketCap
サイトにアクセスし、チャートの表示期間を「ALL（すべて）」に設定すると、過去の価格推移を視覚的に確認できます。
- CoinMarketCap
②コインが秘める更に強烈な爆発力
ビットコインですらこの上昇率ですが、時価総額が比較的小さい「アルトコイン」の中には、それを遥かに上回る爆発力を見せたものが数多く存在します。
- イーサリアム（ETH）の例:
- 2020年の安値圏（約100ドル）から2021年の最高値（約4,800ドル）まで、約48倍の上昇を記録しました。
- ソラナ（SOL）の例:
- 2021年初頭に約1.5ドルだった価格は、同年11月には約260ドルに到達。1年足らずで約173倍という、まさに爆発的な成長を遂げました。
これらは特定のテーマ（DeFiやNFTなど）が市場で注目された際に、関連銘柄に資金が集中することで発生します。
- 一次情報源: 上記のCoinMarketCapやCoinGeckoで、各アルトコインのページを検索すれば同様に過去のチャートを確認できます。
なぜ、このような「爆発力」が生まれるのか？
- 新しい技術への期待（ナラティブ）:
DeFi（分散型金融）やNFT、メタバースといった新しい技術やコンセプト（ナラティブ）が生まれるたびに、その未来に賭ける投機的な資金が短期間で集中し、価格を押し上げます。市場の熱狂度は、以下のサイトで確認できる「TVL（プロトコルに預けられた資産総額）」の急増などにも表れます。- 出典: DefiLlama –
- 機関投資家の参入と資金流入:
これまで個人投資家が中心だった市場に、プロの機関投資家が参入し始めています。特に2024年に米国で承認された**「ビットコイン現物ETF」**は象徴的です。これにより、伝統的な金融市場からかつてない規模の資金が流入し、価格を押し上げる大きな要因となりました。
【重要】爆発力の裏にある「破壊的なリスク」を忘れない
ここまで爆発的なリターンについて解説しましたが、これは諸刃の剣です。
暗号資産の最大の特徴は**「ボラティリティ（価格変動性）の高さ」**です。上昇する時も爆発的なら、下落する時も破壊的だと考えるのが自然だと思っています。
- 事実: 2021年の最高値から2022年の底値まで、ビットコインは約77%下落しました。多くのアルトコインは90%〜95%以上も価値を失い、そのまま消えていったプロジェクトも少なくありません。
だからこそ、コア・サテライト戦略が非常に重要になります。暗号資産は、あくまで「サテライト（衛星）」の部分。生活に影響が出ない「失っても許容できる余剰資金」で投資することが何よりも重要であり鉄則です。
このリスクを理解した上で、ポートフォリオの一部に「爆発力」という夢を乗せます。それが、私の考える暗号資産との付き合い方です。
現況と今後の展望
2024年の5月から毎月1万円の積み立て投資を継続しております。
投資元本は24万円です。
途中に事情があり中断したタイミングがありましたので24万円です。
(※事情については別の機会に触れたいと思います)
それが2025年7月現在の評価額はなんと７３万円！！約3倍もの評価額です。
年平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）＝約６３％
凄まじいパフォーマンスです。
暗号資産(BTC)は今後も安定的にその価値は上昇すると考えています。
CAGRがどこで落着するかは分かりませんが”価値の保存”に特化したＢＴＣは金と同等かそれに迫る資産価値を持つと信じておりますのでまだまだ楽しみです。
これからも積み立て投資をおこない資産価値の上昇を期待していきたいと思います。
ちなみにどの程度の評価額になれば取り崩したり、一括売却を判断するのかについては”必要になったら適宜売却”と”法改正”の2つの観点で考えています。
この考え方の根底にあるのは、「BTCを投機対象ではなく、自分の人生を豊かにするための資産の一つとして捉える」というスタンスです。
- ライフイベントという明確な出口
そもそもカバ夫が投資をするのは、将来のイベントに備えてそれを選択することが可能となるよう、実現するためです。- 子供の教育資金
- 老後の生活費の補填
- 感情的な判断を避けるための防波堤
BTCの価格チャートを見ていると、「暴落したらどうしよう」という恐怖や「まだまだ上がるはずだ」という強欲に心を揺さぶられます。しかし、「ライフイベントで必要だから売る」という明確な目的があれば、日々の価格変動に一喜一憂することなく、冷静な判断ができます。これは、自分自身を感情の波から守るための強力なアンカー（錨）になります。 - ポートフォリオのリバランスという「必要性」
BTCの価格が爆発的に上昇し、資産全体に占める割合が意図せず大きくなりすぎた場合も、「必要性」が生じたと判断します。例えば、全資産の5%のつもりだったBTCが、価格上昇で30%を占めるようになったら、それはもはや許容範囲を超えたリスクを抱えている状態です。この場合、増えすぎた分を売却してコア資産（インデックスファンドなど）に戻し、元の健全な資産配分に整える「リバランス」が必要になります。これも売却理由になります。
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